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ブラック企業で人生を棒に振らないために…

企業の見分け方と長時間労働の危険ライン。

 もし、入社する企業がブラックだったら……。就活生にとっては尽きない悩みだろう。過酷な長時間労働で過労死するという痛ましいニュースが報じられても、ブラック企業のウワサは減るどころか増える一方だ。どうすればブラック企業を見分けることができるのか? 政経学部経済学科の熊迫真一准教授に聞いた。

 「そもそもブラック企業には明確な定義がありませんので、仮に長時間労働が常態化している企業としますが、それを見分けるには企業内部からの情報提供がなければ難しいのです。しかし、求人情報の中に参考になる部分があります。例えば、初任給○○万円の後ろに(30時間分の固定残業代○万円を含む)という記載があれば、月30時間以上の残業があると思っていいでしょう。固定残業代には時間と金額を明記することが定められているので、事前にチェックできる項目です」。

 それでは、求人情報に残業の記載がない企業は残業ゼロなのだろうか? 「そうとは言えません。そもそも残業は、企業が労働組合と労使協定を結べば、月45時間を上限に実施でき、手続きをふめばさらに時間を延ばすことも可能です。一方、労災認定において月

80時間以上の残業が2ヵ月続くと脳血管疾患などと労働との関連性が強いとみなされることから、月80時間の残業が過労死ラインと表現されることもあります。月80時間とは出勤日を20日とすると1日4時間の残業。目安として覚えておくといいですね」。

 過度の残業は違法というイメージが強いが、すべてのケースにあてはまるわけではない。では、どこからがブラック企業と呼べるのだろう? 「まずは適法かどうかで判断すべきです。たしかに過酷な労働をさせて若者を使い捨てするような企業は言語道断ですが、法に則って残業させている企業を一方的にブラック企業と言うのは乱暴です。また、仕事でハードルにぶつかった若手社員が自分の会社をブラックだと呼ぶケースもあるでしょう。ちなみに連合(日本労働組合総連合会)の調査によると『勤務先がブラック企業だと思う』との回答割合は20代がもっとも高く、世代が上がるにつれ減少していきます。勤続年数の長い人は、その職場環境に適応できた人と考えられるわけです。健康を第一に考えながら、職場に適応する能力も磨いていくことが大切ですね」。

※この記事はウゴパン46号(2017年6月29日発行)に掲載されたものです。

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長時間労働が健康障害のリスクを高めることは間違いない。とはいえ、誰だって仕事上の困難を乗り越えて成長していくもの。もちろん健康第一だけど、職場環境に適応する力もつけておきたい。

熊迫真一准教授,国士舘大学

熊迫 真一 准教授

国士舘大学政経学部経済学科准教授。早稲田大学経済学研究科博士後期課程単位取得退学。専門は労働経済学・人的資源管理論。著書(共著)に『人的資源管理の基本』、『チャイナ・シフトの人的資源管理』など。

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